鉄道会社 railroad corporation 2005 7 14
2005年7月13日の日本経済新聞には、このような記事があります。
「東京通勤圏も、人口減少へ」
「2010年以降、通勤圏内で、都心から60分以上の地域で、人口が減少に転じる」
「都心回帰や少子高齢化が背景」
これが意味するところは、鉄道会社の経営が苦しくなることです。
たとえ、人口が減少しなくても、人口の中身が変われば、やはり苦しくなるでしょう。
高齢者は、通勤定期は使わないでしょうし、自宅付近で過ごすことが多いでしょう。
鉄道会社は、自動車会社のように、国内がダメならば、
アメリカや中国で稼げばよいというわけにはいかないのです。
こうしてみると、鉄道会社は、プロ野球の球団経営をしている余裕はないでしょう。
ましてや、Jリーグのサッカーチームの経営をする余裕もないでしょう。
もちろん、遊園地を経営する余裕もなくなるでしょう。
こうして、少子化が進めば、娯楽も減少していくでしょう。
人口ピラミッドがひっくり返る時 2005 6 11
低迷する個人消費、低迷する株価、低迷する地価。
こうしたものは、バブル経済の崩壊が原因で、傷口さえ治れば、
（つまり、過剰な設備、過剰な債務、過剰な雇用が改善されれば）、
日本経済も、元に戻ると考えていませんか。
しかし、三つの過剰と言われた「設備、債務、雇用」が改善しても、
日本経済は、さえない状態が続いています。
バブル経済の崩壊という「外傷」に目を奪われていますが、
もっと根本的な問題が潜んでいませんか。
それは、「人口ピラミッドがひっくり返る時」です。
日本経済も、日本の社会制度も、人口構造がピラミッド型であることを前提として、
成り立っているはずです。
そのピラミッドが、ひっくり返る時、どうなるか。
この本は、日本の将来を、少し悲観的に考えていると思います。
しかし、たとえ人口が減少しても、
一人一人の教育水準や知的水準が上がれば、人口減少分を補えると思います。
そういうわけで、娯楽やファッション、グルメに夢中になっている場合ではありません。
書名 「人口ピラミッドがひっくり返るとき 高齢化社会の経済新ルール」
著者 ポール・ウォーレス
翻訳 高橋健次
出版社 相思社